■太陽光発電の費用ってどんな種類があって、どんな風に計算されるの？
太陽光発電を導入する際の価格については購入費用やその他の項目があります。まず購入費用についてですが、屋根に設置するソーラーパネルは1枚ではなく複数のパネルを屋根に並べていきます。そのため、1枚当たりの価格に枚数分をかけたものがパネル自体の購入費用になります。パネル1枚当たりの価格は販売しているメーカーや、パネルの性能によっても異なってきます。
またパワーコンディショナーの購入費用も必要です。パワーコンディショナーは太陽光パネルによって発電された直流の電力を交流の電力に変換するもので、これは導入時には必須ものになります。さらに部屋に設置するものとして、発電や売電の状況を確認することができる発電モニターがあります。部屋の壁に取り付けることが多く、モニターになっていて常に発電などの状況を目でチェックすることが可能です。これらの他に、リモコンやケーブルといったものも合わせて購入することになります。これら一式が一般的な購入費用となっています。
太陽光発電を導入する場合にはソーラーパネルやパワーコンディショナー等の購入費用だけではなく、太陽光発電に関する工事費も必要になります。まずソーラーパネルを屋根に設置する際に屋根に架台を設置しますが、これはソーラーパネルの固定や角度調整のために必要なもので、架台自体の価格に加え取り付けのための工事費がかかります。次にソーラーパネルの設置に必要な工事費、電気配線のための工事費が必要になります。さらに工事に関して、家庭によっては工事の際に足場を組まなければいけないところもあります。その場合仮設足場の工事費用がさらにかかってくることがあります。設置工事や電気工事にかかる料金をトータルしたものが工事費用になります。

■比較の際にちゃんと検討しておきたい発電量と売電量
太陽光発電は太陽の光がパネルに当たることで電力を得ることができます。そのため光の強さが電力量に比例します。これは地域によって大きく変わりますし、また天候や日照時間によっても変わってくるものです。また設置するパネルの位置によって発電量も大きな影響を受けてしまいます。パネルを設置する際にはまずパネルの角度を適切にすることが必要です。パネルの角度で最も適しているのは30度です。この角度に調整することで、パネルが光を十分に受けることができます。屋根によってそのまま設置しても適切な角度にならないことがありますが、その際には架台を設け、角度を調節します。
パネルの発電量は地域性も大きく影響を与えます。イメージでは暖かい地域ほど発電量が大きいと思われがちですが、実際には地域の気候自体はあまり大きな差は見られないものです。事実札幌と沖縄県を比較してみると発電量はあまり変わりません。それどころか長野県が最も発電量が多い地域という結果が出ています。このように地域によって発電量の違いはあるものの、一般的なイメージとは異なることを理解しておきましょう。また、発電量は季節によっても変化してきます。発電量は最も日照時間が長い夏の時期が高いと思われていますが、これに関してもイメージ通りではありません。実際には春が最も発電量が高いという結果が得られています。
太陽光発電の魅力の1つとして、余った電力は売電できるという点があります。ある種ビジネスとも言えますが、実際に余った電力は電力会社に売電をすることができます。これはとてもお得な制度で、実際に電力を購入する場合よりもさらに高い値段で買い取ってくれるというものです。売電量を多くするためのテクニックとして太陽が昇っている日中にできるだけ消費電力を抑え、また発電量を上げるという方法はパネルの選択と設置するパネルの数が影響します。しかし価格のこともありますので、一概に高額なパネルを多く屋根に設置すればいいというわけではありません。購入の前の比較の段階では、発電量や売電量なども考えながら検討していく必要があります。売電ができればその分設置費用の回収が早くなってきます。

■太陽光発電と税制の深い繋がりって？
太陽光発電を導入することによって、余った電力は売電をすることができます。電力会社に買い取ってもらうという制度ですが、この点も注意をしなければなりません。買い取りの価格は購入の価格よりも高いためメリットがあるのですが、収入となる以上税金も絡んできます。太陽光発電を導入する前の段階で税金に関する知識もしっかりと持っておく必要があります。
売電による収入は雑所得になります。雑所得は年間20万円を超えた場合に申告をしなければなりませんが、その際の計算方法として、実際の収入から経費を引いたものが20万円を超えた場合に申告の必要が生じます。太陽光発電に関しては、余剰電力を売るためにかかった経費を収入から引くことになります。ソーラーパネルを設置する場合には、売電に関する収入や、税金が発生するケースがあることを理解しておかなければなりません。