■太陽光発電（ソーラーパネル） 価格の3～4割程度が人件費

太陽光発電（ソーラーパネル） 価格の内訳としては、人件費が比率を占めています。ソーラーパネルなどの設備にかかる代金と人件費が主にかかる金額なので、太陽光発電（ソーラーパネル） 見積もりを詳しく調べる時は、人件費などの設備代金以外を検討する必要があります。多くの業者が値引きを行うことができる範囲もこの部分であり、太陽光発電（ソーラーパネル） 格安とうたっている業者では人件費を何らかの方法で削っている場合があります。少しでも安く済ませられれば良いのですが、太陽光発電（ソーラーパネル） 費用の内訳で削られた人件費が適正な価格であるかどうかは確認しておく必要があります。何故なら、中には人件費を削るために、下請けに支払う部分を削っていることがあるためだからです。これによって、良い下請けを使うことができずにアルバイトのような作業員を出向かせて、中途半端な仕事で済ませるようなケースもあります。また、こうして下請けを使う業者では自分のところで資材や道具を持たず、知識の薄い営業マンが見積もりの説明などに当たることもあるのです。太陽光発電の施工期間は意外と短く1週間程度で完了するものもあります。その間に足場を組み、太陽光パネルと周辺機器を設置して配線工事まで済ませることができます。短い工期ですが非常に様々な工程をこなします。屋根の形や素材によっては工期も長くなり、金額もかさむものもあります。瓦を一度外して作業をしなければいけない場合や、傾斜のない平屋根、陸屋根などの場合などが挙げられます。太陽光発電の工事は、作業が複雑な場合には通常よりも金額が高くなると考えておくとよいでしょう。

■太陽光発電のコストパフォーマンス

太陽光発電の役割は太陽光を活かした電力の確保です。その上、使った電力をオーバーしたものは買い取ってもらえるシステムとなっています。事業用の太陽光発電では全て売電用の発電となります。そのため、設置を考えるのであれば、第一に考えたいのは費用対効果です。その効果は、設置後実際に入ってくる収入が分かりやすいものとなっています。その効果を十分に得るためには、太陽光発電（ソーラーパネル） コストと収益のシミュレーションが重要となります。業者は見積もりをする際に、どれだけの電力の供給が可能かという計算も行います。それを元にしてコストパフォーマンスを知り、出した金額がどれだけの期間で戻ってくるか、また、工事をするだけの価値があるのかを考えなければいけません。太陽光発電のコストパフォーマンスは意外と予想通りには行きません。資金繰りをソーラーローンなどに頼る場合には、金利も含めて考えなければいけませんし、マイホームローンよりも高い金利は償却期間を伸ばし、家計の負担になります。また、天候の変化に十分対応して見積もらないと実際の発電量が思った通りに行かず、予想を下回ってしまうこともあります。ただしこうした面を考慮してもなお、ローンを組んでソーラーパネルの設置を考えるのは、ある程度の収入が得られるための資金計画に安心感があるためです。初期の設備投資をしても、ソーラーパネルの働きで十分に回収でき、またその間も安く電気を使用することができます。また、蓄電池の導入で停電等の災害対策もすることができるため、「エコロジー」と「防災」という現代社会の求めるニーズに対応することができるものでもあります。こうしたメリットを活かすためには、お金のリスクを減らして導入のハードルを下げることが必要となります。

■設置費用はコストダウンだけでなく助成金も活かして

太陽光発電の助成金は、初期投資の負担を軽くすることができるシステムです。国の助成金に関しては過去に行われていましたが、今後の実施は不明です。ただし地方自治体による助成金制度は利用できる場合もあるため、これを活かして初期投資資金の負担を少しでも減らしたいものです。助成金は都道府県別に実施の形態も違いがあり、またそれぞれのケースによっても差があるため、確実に「利用できる」とは言い切れませんが、太陽光発電の導入を考える場合には問い合わせをすることが大切です。業者を選ぶ際にも、こうしたノウハウに長けているところを選ぶと助成金申請の手間を省くことができます。太陽光発電システム導入にかかる初期の負担金の内、約半分くらいがソーラーパネルなどの設備にかかっています。ソーラーパネルの設備はパネルとパワーコンディショナー、接続関係、架台が必要となります。パネルは屋根の面積や必要な電力などで金額が大きく変わります。小さい面積でより多くの電力を得るためにはパネルの代金も高くなります。また屋根の形や面積に合わせて無駄なく設置するためには、メーカーや仕様がある程度限定されます。架台はソーラーパネルを設置するために屋根に置くものです。パワーコンディショナーはソーラーパネルから得たエネルギーを家庭で使用できるようにする機械です。これがなければソーラーエネルギーを利用することができません。この二つを繋ぎ、また家庭の電気の分電盤に送るために接続する配線が必要となります。こうした設備以外に工事のための人件費がかかる計算になります。