■工事費用について

太陽光発電を自宅で行えば、日々使用することになる電気を自給自足することも可能だと考えたことのある方も多いのではないでしょうか。日中には出勤して家を離れ、その間に太陽光発電によって電気を作っておき、帰宅したら日中に作った電気を使用して夜間を過ごすのです。こうすれば実質的には電気代をかけることもなく、それでいて電気を使用できる循環型の生活が可能であると言えます。
この考え方に基づいて太陽光発電による自家発電の生活が普及してきています。ソーラーパネルの性能は技術が発達してきていることもあり、良くなってきていて、エネルギー変換効率が高まったことによって前記のような理想の生活が近付いて来ています。またパネルの価格についても以前は高かったものの、普及してきたのに伴って安くなってきており、こういった事情からも新築住宅にパネルを取り付ける割合が多くなってきています。
ソーラーパネルを設置するために必要となる費用は高いと言われがちですが、近年ではその後の売電収入によって費用を回収できてしまうようになってきています。しかし、売電価格については下降傾向にあるため、10年間の固定価格制度が実施されている現在が最も狙い目のタイミングといえるかもしれません。
パネル設置に伴う費用は3つのポイントより見ていくと良いでしょう。そのポイントは以下の通りです。

• 1、 パネルや機器本体の価格
• 2、 設置に必要となる工賃
• 3、 1kwあたりの費用

太陽光発電の設備は、基本的に機器から設置にかかる工賃がセットとして販売されます。そのためパネルだけは安いものを、設置はこの業者といった具合に自由に選択することはほとんどありません。業者選びが全体の設置費用に直結することになるため、慎重に業者を選んでいく必要があります。
業者選びをしていくために参考とすべきポイントが3つ目に挙げた1kwあたりにかかる費用で、この費用があまりに高すぎるケースもあるため注意が必要となります。相場は大体1kwあたりに30万円から40万円程度となっており、全体の設置工賃に換算すると100万円から200万円の間ということになります。パネルのメーカーによって性能が異なる他、設置環境などによっても費用は変化するため、複数の業者に依頼を出してみて、費用総額を見積もってみると良いでしょう。
また値段が高いと感じた際には、なぜその値段になるのか業者に質問をしてみることをお勧めします。業者によってアフターケアが充実しているため値段が高いこともありますし、またその逆のケースも考えられます。損得の勘定も踏まえた上での説明も丁寧に行ってくれる業者もあるため、見積もりによって見極める際の判断材料にもなり得ますね。

■ソーラーパネルやモニター費用

ソーラーパネルの値段はピンからキリまであるため、メーカーそれぞれの特徴を踏まえた上で選んで購入していくことをお勧めします。太陽光発電に必要となるパネルは、それぞれの住宅の屋根の広さに合わせる必要があり、そのため基本的にはオーダーメイドとなりますので料金も千差万別です。そこで考えられたのがkw単価という考え方で、これは1kwあたりに必要となる費用を意味しています。
有名メーカーから普段は聞いたことのないメーカーまで太陽光発電のパネル業界に参入していて、その性能もメーカーごとで変化してくるため、特徴を踏まえて選んでいくと良いでしょう。この他、モニターについては、メーカーによってはパネルの値段に含んでしまうこともあるため注意が必要です。
モニターは別途費用がかかるケースもあり、費用の総合計を見て判断する必要があります。中にはモニターのみを販売している企業もありますが、新築の住宅の場合には全てを含めた上で設置するケースが多く、既存の住宅に設置ということになると工賃も別途で必要ということにもつながるのにも注意が必要と言えるでしょう。

■その他費用について

パネル本体や設置の工賃以外の費用としてはメンテナンス費用や修繕のための費用などが含まれることになります。メンテナンス回数の目安としてはだいたい4年に1回程度行うのが理想とされており、一度のメンテナンスにかかる費用は1万円から2万円程度となっています。メーカーや業者によってはこの定期メンテナンスを無料にしてくれている業者もありますので、これも業者選びの際のポイントと捉えることもできます。
修繕のための費用は、もしも不良があった際に必要となり、1度の修繕で10万円前後を要することになります。メーカーや業者によっては自然災害によって破損したケースに限り修理を無料でしてくれることもありますので、このあたりも業者を選んでいく上で参考にしてみると良いかもしれません。太陽光発電は今後も普及していくことが予想されますが、売電価格は年々下がってきているため、高い売値を維持している今がちょうど買い時と言えます。
また地方公共団体による太陽光発電設置のための補助金も今後打ち切られていく可能性があるため、今のうちに設置することをお勧めします。